看護師の職場は、同じ「病院」でもまるで違う。9つの職場と向いている人

1. 急性期病院（一般病棟）

病院病床の59.9%を占める一般病床の中心です。入退院が速く、処置や急変対応が多い職場です。診療報酬の「7対1」は、入院患者7人に対して看護職員1人以上を常に置くという基準で、看護師の割合7割以上、平均在院日数16日以内などとセットになっています。2026年6月からは、救急搬送や全身麻酔手術の件数で病院の機能を評価する「急性期病院一般入院基本料（急性期病院A／B）」も新しくできました。

病棟には夜勤があり、各病棟の夜勤は原則2人以上です。

2. 回復期・慢性期の病棟（回復期リハ・地域包括ケア・療養）

急性期の治療を終えた人の在宅復帰や、長期の療養を支える病棟です。看護配置は急性期より少なく、回復期リハビリテーション病棟や地域包括ケア病棟は13対1など、療養病棟は看護職員20対1と看護補助者20対1です。そのぶん、看護補助者やリハ職と一緒に働く比重が大きくなります。療養病床の平均在院日数は117.4日（2024年）です。

3. 精神科病院

精神科病院は1,057施設、精神病床は316,147床で、病院病床の21.5%を占めます（2024年）。平均在院日数は255.0日で、一般病床とは桁が違います。精神科救急の病棟と長期療養の病棟では働き方が大きく違い、医療保護入院や隔離・身体拘束などの行動制限といった、精神保健福祉法にもとづく業務も日常に入ってきます。

4. クリニック（診療所）

一般診療所は105,207施設で、94.9%は入院ベッドのない無床診療所です（2024年10月）。無床クリニックは夜勤がないのが基本です。診療所で働く看護師は194,665人、准看護師は76,541人で、准看護師にとっては最も多い就業場所です（2024年末）。内科・小児科・皮膚科・整形外科など診療科で仕事の中身が大きく変わり、透析や内視鏡のように特定の技術を深められるところもあります。

入院ベッドのある有床診療所では、入院患者がいる限り夜間の看護体制が必要になります。

5. 訪問看護ステーション

18,042事業所（2024年10月）で、前の年から9.9%増えました。人員基準は「看護職員を常勤換算2.5人以上」で、1事業所あたりの看護職員は常勤換算5.8人と小さな組織です。夜間・休日はオンコール（電話対応と必要時の緊急訪問）が基本です。2024年度の報酬改定で、夜間に対応した翌日の勤務間隔を確保するなど「負担軽減の取組」をしている事業所を高く評価する区分ができました。

ナースセンターのデータでは、訪問看護ステーションの求人倍率は4.54倍で、施設の種類の中で最も高い水準です（2024年度）。

6. 介護老人保健施設（老健）

在宅復帰と在宅療養の支援を目的とする介護保険施設です。4,214施設（2024年10月）。医師を常勤換算で置く点が特養との大きな違いで、看護・介護職員は入所者3人に1人以上、そのうち看護職員は7分の2程度が標準です。入所者の平均要介護度は3.17で、リハビリと退所支援の比重が大きい職場です。

7. 特別養護老人ホーム（特養）

8,621施設（2024年10月）。入所者は原則として要介護3以上で、平均要介護度は3.92。医療機関ではなく「生活の場」です。看護職員の最低人数は入所者数で決まり、たとえば51〜130人の施設で3人（常勤換算）。医師は「必要な数」の配置医師でよいため、医療面の観察や判断の多くを看護職員が担います。夜間は基準上、看護職員の夜勤が必須ではなく、オンコールで対応する形が多いとされています（その割合の公的な統計は見当たりません）。

8. 健診センター

ナースセンターの求職者が希望する施設の種類で、無床の診療所、20〜199床の病院に次ぐ3番目です（2024年度）。夜勤はありません。1日に多くの採血をするため採血の手技が求められ、健診車で事業所を回る巡回健診では早朝の集合や出張があることもあります。健診センターで働く看護師だけの公的な統計は見当たりません。

9. 企業（産業保健）

企業などの事業所で働く看護職は、保健師5,045人、看護師5,879人、准看護師1,066人（2024年末）。看護師全体の0.4%で、求人は多くありません。健康診断のあとの保健指導やストレスチェックの実施者として法律に明記されているのは「保健師」で、看護師がストレスチェックの実施者になるには所定の研修が必要です。夜勤は原則としてありません。